バンガード社のETFは公式サイトで月1回更新されます。月末のデータが、翌月の15日頃に反映されます。今回2020年7月末のデータが更新されましたので、バンガード・トータル・インターナショナル・ストック（除く米国）ETF【VXUS】の組込銘柄の変化や傾向について検証します。
【VXUS】のセクター比率はどう変化したか？
【VXUS】に組み込まれている銘柄のセクター別の組込比率です。ICB（Industry Classification Benchmark）による分類です。金融が20.6％と最多で、資本財と消費財が14%、情報技術が12％で続いています。
5月末と7月末での比較では、あまり変化はありません。情報技術セクターが10.9%から12.4％に増えています。
【VXUS】にはどんな銘柄が組み込まれているのか？
市場別の構成比率を見てみましょう。トップは日本。以下、中国、英国、カナダ、スイス、フランス、ドイツが続きます。地域別ではヨーロッパが約39％で最多、太平洋が約28％、新興市場が約25％です。
5月末と7月末での比較では、首位の日本が1.9ポイントほど割合が減りました。また、カナダがスイスを逆転しました。
【VXUS】の上位組込銘柄はどんな会社か？
【VXUS】の保有銘柄数は7392銘柄です。上位20銘柄の組込比率の合計は15.3％と少なく、世界中に分散されています。国別でトップのシェアだった日本は、トヨタ自動車、ソフトバンクグループがランクインしています。上位はIT、ヘルスケアが多いですね。セクターは、GICS（Global Industry Classification Standard）による分類にしました。
過去4カ月の組込比率上位20銘柄の比較
最近3カ月間の組込比率上位20銘柄の比較です。ITが好調ですね。アリババ、テンセントの中国勢が強いですね。台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング（TSMC）の構成比率も上がってきています。
今年に入ってからの配当利回りは？
2020年に入ってからの【VXUS】の株価と配当利回りを見てみましょう。過去1年の年間配当額から算出しました。青線が株価（左軸）で、赤線が配当利回り（右軸）です。配当利回りは3%強で推移していましたが、2月半ば以降は株価が下がったため、3月23日には配当利回りが4.5%まで上昇しました。現在は株価が戻り、直近2回の配当金が少なかったため、配当利回りは2.38%です。
【VXUS】を過去に買っていた場合のYOCは？
過去に【VXUS】を買った場合、現在の購入単価当たりの配当利回り（YOC）はどのくらいでしょうか？ 【VXUS】が設定されたのは2011年1月なので、現在から9年前の2011年まで、1年ごと遡って【VXUS】を買った場合のYOCと株価を見ていきましょう。
2020年8月28日の終値は54.1ドル、過去1年の配当金額は1.2864ドルなので、現在の配当利回りは約2.38%です。
【VXUS】の株価は設定以来ほぼ横ばいで、直近の配当は減配でした。そのため、早い時期に買っても、それほどYOCは上がりません。9年前に買っていたら、現在YOCは2.83%になっていました。9年前に買っていれば、株価、YOCともには約1.2倍になっていました。
【VXUS】の今後の配当予想は？
現在の過去1年配当金額（1.2864ドル）と1、３、5、8年前の同時期の過去1年配当金額（1.5408ドル、1.38ドル、1.379ドル、1.291ドル）を比較して年間増配率を計算し、それを使って将来の配当金とYOCを予想しました。
ただし、現在と同じ年間4回の配当支払いになったのが2013年なので、8年前との比較は、2019年の年間配当を基準に8年前の2011年を比較しました。
YOC（Yield on Cost）とは、購入単価あたりの配当利回りのことです。【VXUS】株を2020年8月28日の終値54.1ドルで買った場合、将来の利回り（YOC）がいくらになるかという予測です。棒グラフが配当金予想、折れ線グラフがYOC予想です。
年間増配率は過去1年が-16.5％、過去3年が-2.3％、過去5年が-1.4％、過去8年が3.5%でした。現在の配当利回りは2.38%です。もっとも増配率が低い過去1年のペースで増配が続くと10年後のYOCは0.4%、20年後のYOCは0.06%になります。もっとも増配率が高い過去8年の増配と同じだと10年後のYOCは3.4％、20年後のYOCは4.8%になります。直近2回の配当が低調だったため、将来のYOCは冴えない結果になりました。
まとめ
いかがでしたか？ 【VXUS】の株価は、コロナ・ショック前付近まで戻ってきました。
ただ、直近2回の配当金がかなり少なかったので、次回2020年9月の配当金がどうなるか、注目したいところです。
今後、米国の成長が鈍化して、それ以外の国が伸びると考えた場合は、保有するといいかもしれません。
